ネッツ札幌
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どこでも電気


普段と同じように家電※1が使えます。
 
クルマの新しいカタチ。それは、「移動する電力」。
キャンプやバーベキューに出かけた時だって、家電※1を使って楽しむことができます。
「どこでも電気」で、あなたのカーライフをより楽しく。

 
普段と同じように
家電※1が使えます。

 
クルマの新しいカタチ。それは、「移動する電力」。
キャンプやバーベキューに出かけた時だって、家電※1を使って楽しむことができます。
「どこでも電気」で、あなたのカーライフをより楽しく。


料理もできるし、映像だって見れる。
 
家庭用と同じAC100のコンセントを車内に設置。1500Wの最大出力※2で電力を供給できるため、炊飯器やプロジェクターなど 同時に複数の電化製品※1を動かすことができます。

 
料理もできるし、
映像だって見れる。

 
家庭用と同じAC100のコンセントを車内に設置。1500Wの最大出力※2で電力を供給できるため、炊飯器やプロジェクターなど 同時に複数の電化製品※1を動かすことができます。


万が一の非常時も、電源として活用できます。
 
合計1500W以内であれば複数の電化製品※1の同時使用もできるので、スマホの充電など普段の生活と同じレベルの電力を使用することができます。

万が一の非常時も、
電源として活用できます。

 
合計1500W以内であれば複数の電化製品※1の同時使用もできるので、スマホの充電など普段の生活と同じレベルの電力を使用することができます。

※1.製品によっては正常に作動しない場合やご注意いただきたい項目があります。ご使用になる前に必ず取扱書をご覧ください。
※2.合計1500W以下の電化製品をご使用ください。ただし、1500W以下の電化製品でも正常に作動しない場合があります。詳しくはお問い合わせください。
■掲載の消費電力は一般的な目安です。製品の種類や大きさなどにより消費電力は大きく異なる場合があります。また、立ち上がり時などは瞬間的に電力を消費する場合があります。

2つの給電モード


日常使いやアウトドアに、 EV給電モード

 
エンジンをかけずにバッテリーだけを使って給電します。バッテリー残量が所定値を下回ると給電を終了します。

停電・災害時などに、 HV給電モード

 
はじめはバッテリーのみで給電し、バッテリー残量が所定値を下回るとエンジンがかかり※3給電を継続します。



日常使いやアウトドアに、
EV給電モード

 
エンジンをかけずにバッテリーだけを使って給電します。バッテリー残量が所定値を下回ると給電を終了します。

 



停電・災害時などに、
HV給電モード

 
はじめはバッテリーのみで給電し、バッテリー残量が所定値を下回るとエンジンがかかり※3給電を継続します。

※3.一部地域では駐車または停車中にエンジンを始動させた場合 、条例に触れるおそれがありますのでご注意ください。

搭載車種


 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

給電という安心


LED電球なら5,797時間
 
LED電球を5,797時間点灯できます。 災害時に大切なことは、灯りを確保すること。暗闇よりも明るい場所なら気持ちが落ち着き周囲が見えることで取るべき行動も考えられます。

・LED電球1個を1時間点灯させるために必用な電力量:6.9W×1h=6.9Wh
・プリウスPHVが満充電・ガソリン満タン時に外部給電できる電力量:約40kWh(=約40,000Wh)
・LED電球を点灯できる時間:40,000Wh÷6.9Wh=5,797時間
で計算しています。


たいせつな人と連絡が取れる。
スマホの充電が4,000回

スマホを4,000回フル充電できます。バッテリー切れを心配する事なく、スマホで情報収集したり、大切な人との連絡を取ることができます。

・スマホ1台をフル充電するためにに必用な電力量:10W×1h=10Wh
・プリウスPHVが満充電・ガソリン満タン時に外部給電できる電力量:約40kWh(=約40,000Wh)
・スマホをフル充電できる回数:40,000Wh÷10Wh=4,000回
で計算しています。


もしもの時の備えになる。
一般家庭の約4日分の電力
 
2018年の北海道胆振東部地震では、最大約295万戸が停電しました。地域によって時間は異なりましたが、地震発生2日後※4にはほぼ全ての電気が復旧しました。一般家庭4日分の電力を供給できるプリウスPHVなら、もしもの非常時も電源として活用できます。

・一般家庭が日常使用する電力量:1日当たり10kWh
・プリウスPHVが満充電・ガソリン満タン時に外部給電できる電力量:約40kWh(=約40,000Wh)
で計算しています。

※4.北海道電力株式会社の発表「北海道胆振東部地震対応検証委員会 最終報告(概要版)」による。